小誌・月刊ホテレス独自調査「全国ホテル客室稼働率」の2025年12月結果がこのほどまとまった。今回、全国85ホテルの平均客室稼働率は77.7％（前年同月79.4％）、ADRは14,997円（同14,209円、5.5ポイント増）、RevPARは11,653円（同11,282円、3.3ポイント増）となった。
 
　また、2025年の年平均では客室稼働率は78.7％（前年78.4％）、ADRは15,193円（同14,035円、8.3ポイント増）、RevPARは11,980円（同11,013円、8.9ポイント増）の結果。客室稼働率は前年水準で推移したなか、ADRの伸長が売上に大きく影響することに。中でも、大阪・関西万博の恩恵による大阪エリアの高需要が全国平均を押し上げた。
 
　12月は中国インバウンドの訪日自粛によるキャンセルが全国的に発生し、そのカバーに苦戦するエリアも見受けられた。各ホテルからは「中国団体は2026年3月まですべてCXLに。FITに関しては当初大量のCXLが発生したが、他国からの予約が増えたためカバーできた」、「高単価での販売もできたため前年比増で終えることができた」、「インバウンドに関して前年比で台湾は倍増、欧米は前年並み、中国は3割減」などのコメントが寄せられた。
 
〈用語解説〉
●OCC（Occupancy Ratio）：客室稼働率
●ADR（Average Daily Rate）：1日1室当たりの客室平均単価
●RevPAR（Revenue Per Available Room）：1日1室当たりの客室売上高
※RevPARは客室販売における最重要指標、RevPAR＝OCC×ADRで算出
（例：客室稼働率50％×ADR 20,000円＝RevPAR 10,000円）
 
〈調査区分〉
北海道、東北、北関東、東京フルサービス型、東京宿泊主体型、南関東、甲信越・北陸、東海、近畿（京都・大阪含む）、京都、大阪、中四国、九州、沖縄の全14エリア
 
〈算出条件〉
●今回の数値は小誌・稼働率調査において「該当月および前年同月」の「客室稼働率およびADR」の計4項目すべて回答のあるホテルのみを用いて算出。そのため、開業1年未満のホテル、前年同月に休館したホテルなどは含まれず。
 
〈備考〉
小誌「月刊ホテレス」2026年3月号では連載「全国都市別ホテル客室稼働率」にて、25年12月の速報値（計134ホテルの都市別平均値）を掲載。
 
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文・オータパブリケイションズ　臼井　usui@ohtapub.co.jp