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ホテルデータファイル 月刊ホテレス

中国人インバウンドが減少ながらも客室売上は前年水準を維持、月刊ホテレス・ホテル客室稼働率調査26年2月速報

2026年03月27日(金)
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 小誌・月刊ホテレス独自調査「全国ホテル客室稼働率」の2026年2月結果がこのほどまとまった。今回、全国83ホテルの平均客室稼働率は76.8%(前年同月78.4%)、ADRは13,826円(同13,582円、1.8ポイント増)、RevPARは10,618円(同10,648円、0.3ポイント減)となった。
 
 先月に引き続き、中国インバウンドの訪日自粛に伴う団体客のキャンセルが全国的に稼働率に影響を及ぼした。本指標の14エリアのうち9エリアにて稼働率が減少となった一方、10エリアでのADRの上昇により、RevPARにおいては前年同月に迫る水準にてとどまった。
 
 各ホテルからは「節は中国からの訪日自粛により、団体はALLCXLによりゼロとなったがFITは中国からは前年を上回る人数が宿泊あり」、「ビジネス層の動きは比較的安定しているが、観光客がかなり少なく伸び悩んでいる状況」、「コンサート開催と三連休があったことにより需要が高まり、高単価・高稼働で販売できた」などのコメントが寄せられた。
 
〈用語解説〉
OCC(Occupancy Ratio):客室稼働率
●ADR(Average Daily Rate):1日1室当たりの客室平均単価
RevPAR(Revenue Per Available Room):1日1室当たりの客室売上高
RevPARは客室販売における最重要指標、RevPAROCC×ADRで算出
(例:客室稼働率50%×ADR 20,000円=RevPAR 10,000円)
 
〈調査区分〉
北海道、東北、北関東、東京フルサービス型、東京宿泊主体型、南関東、甲信越・北陸、東海、近畿(京都・大阪含む)、京都、大阪、中四国、九州、沖縄の全14エリア
 
〈算出条件〉
●今回の数値は小誌・稼働率調査において「該当月および前年同月」の「客室稼働率およびADR」の計4項目すべて回答のあるホテルのみを用いて算出。そのため、開業1年未満のホテル、前年同月に休館したホテルなどは含まれず。
 
〈備考〉
小誌「月刊ホテレス」2026年5月号では連載「全国都市別ホテル客室稼働率」にて、26年2月の速報値(計134ホテルの都市別平均値)を掲載。
 
―――
文・オータパブリケイションズ 臼井 usui@ohtapub.co.jp

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