今年も恒例の「ベスト300ホテル」の季節がやってきた。
本特集は、小誌のアンケート調査に回答いただいたホテルの中から、▽総売上高、▽延べ床面積1㎡当たりの総売上高、▽ RevPAR（1 日1 室当たりの客室売上高）、▽ ADR（1 日1 室当たりの実質客室単価）などを算出し、ランキングを発表するもので、本号と次号の2 週にわたって掲載するものだ。
 
好調な売り上げを記録した2015 年度
　総売上売上上位30 ホテル中、28 ホテルが総売上高で対前年度プラスとなっている。本誌にまとめた表ではホテルオークラ東京の総売上高が大幅減に見えるが、2015 年8 月31 日で本館建て替えによる一時閉館によるもの。また、ディズニーアンバサダーホテルは、ほぼ対前年比で横ばいであった。
 
　さて、この状況をマクロ経済で振り返ると、2015 年新語・流行語の年間大賞に選ばれた「爆買い」が、まさにホテル業界の状況を示す象徴と言えるだろう。訪日外客数の急増により、都心部を中心とした宿泊施設の客室稼働が好調。国内出張ビジネスマンがホテルの予約が取れないと、一部メディアが報じるほどであった。需要が高まることで、宿泊業界は客室単価をアップ。その結果、非常に高い宿泊売上高となった。
 
特需としか言い表せない宿泊需要
 
　いかに宿泊部門が好調だったか。その一例を本誌では表にまとめた。大阪新阪急ホテルの対前年度比30％を筆頭に、軒並み高い数字が並ぶ。とりわけ、関西地区の宿泊売上高の増加率が目立つ。厚生労働省が公表している「平成26 年度衛生行政報告例」を見ても、東京のホテル営業軒数が675 軒（客室数：9 万8644 室）に対して、大阪は同371 軒（同5 万7147 室）、京都は同216 軒（同2 万3650 室）。大阪と京都を合わせても、東京より客室提供数が圧倒的に足りていないのだ。大阪府が民泊特区に向けた動きが早かったのも、こうした理由からだと推測できる。今後も、関西地区は高単価が期待できるのではないだろうか。
 
 
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詳しくは本誌をご参照ください。
 
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CONTENTS
総論
業績分析
ランキング　総売上高ベスト300 ホテル
ランキング　延べ床面積１㎡当たりの総売上高ベスト300 ホテル
ランキング　部門別指標ベスト30 ホテル
ランキング　50 室以内のホテル
プロフィール　総売上高ベスト300 ホテル
索引