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2022年9月23日号 新しい視点「ホテルの価値」向上理論 ホテルのシステム思考

第505回 DMOやDMCの意義と今後

【月刊HOTERES 2022年09月号】
2022年09月22日(木)
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 日本は、2万を超える源泉、3000カ所を超える温泉地があり、信仰の対象あるいは湯治等さまざまな目的のために入浴する文化を有しています。それを支える新幹線をはじめとする交通インラフも充実しており、今後「第四の観光業の姿」とも称される「デスティネーション・マーケティング /マネジメント・オーガナイゼーション(DMO)」や「デスティネーション・マネジメント・カンパニー(DMC)」をご紹介したいと思います。

それら事業主体が適切に機能すれば、日本国中に観光コンテンツを見出すことができる巨大な観光大国になる可能性を感じさせます。令和 4年 5月 30日時点で、登録観光地域づくり法人「登録 DMO」について、「広域連携 DMO」10件、「地域連携 DMO」101件、「地域 DMO」130件が登録されています。また、候補 DMOも多数報告されており、今後もDMO等の数は国内で大幅に拡大するものと思われます。

 

北村剛史 

(株)日本ホテルアプレイザル 代表取締役/(株)サクラクオリティマネジメント 代表取締役/(一社)観光品質認証協会 統括理事不動産鑑定士、MAI(米国不動産鑑定士)、FRICS(英国ロイヤル・チャータード・サベイヤーズ協会フェロー)、CRE(米国不動産カウンセラー)

ホテル・旅館の不動産鑑定評価会社である(株)日本ホテルアプレイザルの代表取締役。慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科在籍時には「ホテル・旅館の人格性、パーソナリティー」をテーマに研究。

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