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SOCIALPORT(株)トラベルインフルエンサーを対象に海外旅行意識調査を実施

SOCIALPORT トラベルインフルエンサーを対象に海外旅行意識調査を実施

2021年10月12日(火)
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 宿泊施設特化のトラベルインフルエンサー・キャスティングプラットフォーム「SOCIALPORT(ソーシャルポート)」を運営し、ホテル旅館のプロモーションDXを推進するSOCIALPORT(株)(東京都港区)は、同社のインフルエンサー会員を対象に、現時点での海外旅行再開に関して意識調査を実施した。 
  
 調査は2021年10月1日、20〜40歳のトラベルインフルエンサー会員(560名)を対象にオンライン上でアンケートを配信。その後3日間の期間を設け、回収した結果をまとめたものである。

なお、調査対象であるトラベルインフルエンサーは、一般旅行者に比べて旅に対して積極的で感度が高く、その結果は今後の旅行回復の先行指標となるものである。  
 
調査結果概要 
 今年、「海外旅行に行っていない」と回答したアンケート対象者は約9割。海外旅行を躊躇している理由として、渡航先の感染状況や海外旅行に対する世間の目を気にする声がある中、帰国後の自宅待機期間の長さが障害となっているという意見が一番多くあった。

一方で、最近ではワクチン接種率の増加もあり感染状況が改善傾向にあることで、海外旅行への意欲が一段と高まっていることがわかった。渡航制限の緩和とともに、これまで抑制されていた旅行消費の爆発的な拡大、いわゆる「リベンジ消費」本格化の兆しが見られた。 


今年、海外旅行をした人の割合 
このコロナ禍による渡航制限や各国での深刻な状況が続く中、1割弱の人が海外旅行をしたと回答した。 

 


上記で「行った」と回答した人の渡航先や時期は、以下の通りです。 
2021年 春:中国、マウイ島、ドバイ 
2021年 夏:フランス、シンガポール、ギリシャ、スイス、イタリア、タンザニア、フランクフルト 
2021年 秋:ロサンゼルス、イタリア、フランス、イギリス、トルコ 

現時点での海外旅行に対する障害・ハードル 
一番多かったのが「帰国後の自宅待機期間」で33.7%。帰国後の自宅待機期間があると現地での十分な滞在時間が取れないことに加え、テレワークの普及が進んでいないことで、自宅で仕事をしながら待機期間を過ごすことができない人が多いことが要因であると考えられる。また、その他少数意見として、「PCR検査や証明書発行などの費用や手間」「渡航先でのアジアンヘイト」に関する不安の声などもあった。 

 

「帰国後の自宅待機期間」について、何日ぐらいに短縮されると海外旅行に行きやすいと感じているかという問いに対しては、以下のような結果となった。 
 


アンケート対象者の約6割から「帰国後、2〜3日間に短縮されれば行ける」との回答があり、自宅待機期間の短縮が、今後の海外旅行の再開と拡大を勢いづける重要なファクターと言える。 
 

海外ホテルからの招待に対する応募の意思 
プロモーションを目的とした海外ホテルからの案件募集があった際に、「今すぐにでも応募する」人が36.9%。さらに、年内に応募すると回答した人が5割を超えた。自宅待機期間が短縮されれば…という声はあるものの、渡航制限緩和の見通しがはっきりしていない中でも、海外旅行に対するトラベルインフルエンサーの意欲の高さが改めて顕在化した。 


 

「どこの国・都市のホテルであれば応募しますか?」という質問では、ハワイと回答した人が最も多く、続いてグアム、台湾という結果となった。 

 
【会社概要】 
会社名: SOCIALPORT株式会社 
代表者: 代表取締役CEO 齋藤英一 
所在地: 東京都港区六本木7-15-7 新六本木ビル9F 
設立年: 2021年6月16日 
サービスサイト: https://socialport.jp/

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