「2022年の抱負」

コロナ禍により、観光業は引き続き大きく被害がもたらされた 2021年。昨年末には観光業への救済策の一つとなるGo To トラベルキャンペーンの新たな指針が観光庁により発表されるものの、年明けに入ってからオミクロン株の台頭により予断を許さない状況に陥ってしまった。今号では例年に続き、観光業界団体の方々に「2022年の抱負」を寄稿いただいた。
※寄稿は 21年 12月時のもの、敬称略
 

Contents
・観光庁 長官 和田 浩一
・公益社団法人国際観光施設協会 会長 鈴木 裕
・全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会 会長 多田 計介
・一般社団法人全国旅行業協会 会長 二階 俊博
・一般社団法人日本旅館協会 会長 浜野 浩二
・国連世界観光機関 駐日事務所 代表 本保 芳明
・財団法人宿泊施設活性化機構 事務局長 伊藤 泰斗
・一般社団法人全日本ホテル連盟 会長 清水 嗣能
・公益社団法人日本観光振興協会 理事長 久保田 穣
・日本政府観光局（JNTO） 理事長 清野 智
・レジャー産業研究会 グループ８ 代表幹事 田口 泰一
・大阪タウンホテル協議会 会長 西面 昌幸
・金沢ホテル会 かがやき会 菅 和夫
・札幌市内ホテル連絡協議会 代表幹事 金森 淳司
・東京ホテル会 代表　高部 彦二
・名古屋ホテルズ会 会長　船橋 誠
・一般社団法人日本ホテル・レストランサービス技能協会 会長 森本 昌憲

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本記事は2022年1月28日号 特集の一部紹介記事です。
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