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(株)atta  国内旅行における意識調査、約6割が来年以降の見込みに

atta 国内旅行における意識調査、約6割が来年以降の見込みに

【月刊HOTERES 2022年02月号】
2022年02月02日(水)
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  (株)atta(本社・東京都港区)は 1月17日、1月時の国内旅行における意識調査の結果を発表した。
 同調査はオミクロン株の感染拡大が続いている 1月14〜15日の 2日間、スマートフォンリサーチにて全国 20〜59歳を対象に、国内旅行に関しての1054人の回答結果をまとめたもの。

 同調査において、「自由に国内旅行に出かけられるタイミング」の項目では、「22年 7.9月」(18.3%)が最多回答であり、以下「22年 10.12月」(12.8%)、「25年以降」(11.4%)、「23年4.6月」(9.8%)と続いた。22年内の見込みを回答したのは全体の約 4割の結果となった。「国内旅行に出かけられる状態になったと判断するために必要なこと」の項目では、「全国的なコロナ感染者数が減少」(69.8%)、「コロナ感染者用の飲み薬など明確な治療方法の確立」(50.4%)、「緊急事態宣言やまん延防止措置等が全国的に発令されていない」(43.3%)の結果。

「自由に国内旅行にでかけられるようになったときの希望地域」の項目では、「北海道」(45%)、「沖縄県」(40%)、「関西」(29%)、「九州北部」(24%)と、21年 10月時の調査結果と同じ傾向が見られた。

 

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