日本が今後、本気で観光に力を入れていこうとするのであれば、より柔軟性のある考えを持って積極的なプロモーションを行なっていかなければならない。前例にとらわれず、大きな決断ができるか。これは国だけでなくわれわれ事業者にとっても重要なことであろう。