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ハイアット ホテルズ アンド リゾーツ 

ハイアットの長期滞在型のホテルブランドが北海道に初進出「ハイアット ハウス ニセコ」が2018年12月に開業

2018年11月14日(水)
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「ハイアット ハウス ニセコ」は、北海道の雄大な自然と良質なパウダースノーが楽しめる世界屈指のリゾート地として世界中から注目が集まるニセコに誕生する。ニセコにある主要なスキー場のリフトまで徒歩数分という利便性に加え、ホテルの周囲にはさまざまなレストランやショッピングが楽しめるエリアがあり、ウィンタースポーツを楽しみにいらっしゃる方だけでなく、さまざまな目的のゲストが満足できるロケーションだとしている。
 
ハイアット ホテルズ コーポレーション アジア太平洋地区グループ プレジデントのデイビッド・ユデル氏 コメント
「『ハイアット ハウス』のブランドポートフォリオに、新たに『ハイアット ハウス ニセコ』が仲間入りすることになりました。昨年発表致しましたハイアット ハウス 金沢による当ブランドの日本参入のニュースに続き、このたびハイアットハウスのさらなる展開をお知らせする運びになりましたことを、誠に喜ばしく思います。
 毎年ニセコには、100日余りにわたり平均15mもの積雪があり、スキー場として世界屈指のコンディションを誇ります。『ハイアット ハウス ニセコ』は、お客様のライフスタイルに合わせ、快適な空間と上質なサービスを提供することで、旅先でもまるで自宅で寛いでいるような時間をご体験いただけると思います。』
 
 同社は「ハイアット ハウス」は、先端の設備を取り入れたスマートな設計で、良質なおもてなしを提供するブランドとうたう。多角的かつ綿密な調査の結果、ゲストは日常のライフスタイルをなるべく保ちながら、シームレスで快適かつスタイリッシュな体験を求めていることが浮き彫りになり、それらニーズに応えて誕生したのがハイアット ハウスブランドだとしている。 
 
LimeTree Capitalのシニアパートナー Ewan Munro氏 コメント
「ニセコは過去10年にわたり堅調な発展を続けており、アジアにおける有名スキーリゾート地として確固たるブランドを確立しています。 私たちはニセコの成長が続き、アジアからの強い需要に支えられて通年のデスティネーションとなることを確信しています。アクセス改善、インフラ投資、国際基準導入、さらなるブランド化開発などによって、ニセコは観光地としてさらに進化していきます。 「四季ニセコ」の建物は私たちがニセコで初めて取得した不動産でしたが、膨大な費用と労力を費やしたことにより、現代的で活気に満ち、独自のホスピタリティ、F&B、エンターテインメントをお楽しみいだだけるマウンテン ライフスタイルホテルへと新たに生まれ変わりました。ホテル内には、ニセコで人気の施設も複数オープンします」。
 
 なお、ニセコへのアクセスが便利な新千歳空港は、日本で5番目に利用者が多い空港であり、ソウル、香港、台北、バンコク、シンガポール、上海、北京などアジアの主要14都市から国際線が発着しています。海外からの旅行者は2009年の約80万人から徐々に増加し、2015年には210万人以上に達し、複合年間成長率(CAGR)は7年間で17.7%増になっている。 
 
※1:「ハイアット ハウス ニセコ」は2018年12月に客室数63室にて開業後、2019年に91室に拡大予定。
 
ハイアット ハウスについて
ハイアット ホテルズ コーポレーションのブランド「ハイアット ハウス」は2012年に誕生し、米国、中国、ドイツ、メキシコ、トルコ、プエルトリコにおいて85軒以上のホテルを展開している。ゲストのホテル体験に関する広範囲な調査に基づいたサービス、アメニティ、アップスケールな空間、そしてまるで自宅にいるような居心地のよい環境を提供している。
 
LimeTree Capitalについて
LimeTree Capitalはプライベート・エクイティを専門とする投資管理会社で、富や消費が増大しているアジアの中流階級がリードする不動産資産区分に注力している。同社は現在、約10億米ドルの資産を管理しており、アジアにおけるトップブランドといえるリゾート地のいくつかの投資手段や、中国での駐車場資産、そのほかアジア全域で幅広い資産の再配置や強化の機会に投資している。同社は香港、上海、バンコクにオフィスを構えている。
 
ハイアット ホテルズ コーポレーション
 
 
(リリース元記載)
将来予測に関する記述について
本プレスリリースに含まれる記述で歴史的事実でないものは、1995年米国私募証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める「将来予測に関する記述」(Forward-Looking Statement)に該当します。かかる記述は、当社の計画、戦略、財務実績、将来見通しもしくは将来事象に関する記述を含み、また予測困難な既知もしくは未知のリスクに関わります。このため、当社の実際の成果や業績は、将来予測に関する記述に明示または暗示されている内容と大きく異なる場合があります。かかる記述の文中にある「かもしれない(may)」、「可能性がある(could)」、「期待する(expect)」、「意向である(intend)」、「計画している(plan)」、「求める(seek)」、「予想する(anticipate)」、「考えている(believe)」、「予測する(estimate)」、「予想する(predict)」、「潜在的(potential)」、「続ける(continue)」、「あり得る(likely)」、「するつもりである(will)」、「するかもしれない(would)」その他これらに類する単語や類似の表現、又はその否定形の使用によって、当該文章が「将来予測に関する記述」であると判断できることがあります。「将来予測に関する記述」は、当社及び当社の経営陣によってその内容が妥当であると判断されていながらも、必然的に不確かな性質の予測及び前提に基づくものです。現在の期待と実際の結果との間に大きな相違をもたらしうる要因としては、現在の景気低迷の落ち込み度合いとその継続期間、当事業や旅行・レジャー業界における消費水準と顧客の信頼、客室稼働率や平均宿泊料金の低下、第三者の資産所有者やフランチャイズ加盟者もしくはホスピタリティ事業パートナー等の財務状況及びこれら当事者と当社との関係、第三者の所有者や加盟店または開発パートナーが現在の業務や成長計画を実施するために必要な資金にアクセスできない可能性、が挙げられます。将来的な買収及び処分並びに新たなブランドコンセプト導入に伴うリスク、当社が事業を行う業界や市場における競争環境の変化、資本市場の一般的な価格変動や当社の資本市場へのアクセス力等々が含まれます。かかるリスク及び不確定要素については、米国証券取引委員会に提出されている各種報告書(書式10-Kによる年次報告書を含む)において、より完全に記載されています。本プレスリリースの配信日現在において発表された将来予測に関する記述に過度に依拠されることのないようご留意ください。当社は、適用法令によって義務付けられる場合を除き、実際の結果、新たな情報、将来の事象、前提条件の変化、その他将来予測に関する記述に影響を及ぼす要素の変化を、かかる記述に反映させるように将来予測に関する記述を公的に更新する義務を負いません。仮に、当社が将来予測に関する記述の1つまたは複数について更新した場合であっても、そのことから、その後、かかる記述又は他の将来予測に関する記述に関してさらなる更新がなされることを意味するものではありません。

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