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2021年2月12日号 新しい視点「ホテルの価値」向上理論 ホテルのシステム思考

第432回 緊急事態宣言発出期間中の前回と今回の旅行マインドの変化(1)

【週刊ホテルレストラン2021年02月12日号】
2021年02月10日(水)
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 前回は昨年の4 月7 日から、5 月25 日まで緊急事態宣言が発出されました。弊会では前回の緊急事態宣言期間中に、全国1 万名を対象としたインターネットアンケート調査により、どれほど「観光に行ってもよい環境になれば旅行に行きたい」と考える人がいるのかを調べました。その後国内第三波の感染拡大に伴い、今回2 回目の緊急事態宣言が発出されましたが、今回も前回とまったく同じ内容で同様の旅行マインド調査を行ないました。

前回2020 年5 月調査では、「観光に行ってもよい環境になれば旅行に行きたい」か否かという設問に対して「ぜひ行きたい」が46.2%、「行きたい」が21.7%、「やや行きたい」が12.6%と合計すると80.5%の回答者が旅行に行きたいとの回答結果でした。今回21 年1 月調査では「ぜひ行きたい」が55.2%%、「行きたい」が18.8%、「やや行きたい」が9.5%と合計しますと83.6%の回答者が旅行に行きたいと回答しています。

北村剛史 
Takeshi Kitamura


(株)日本ホテルアプレイザル 取締役/(株)サクラクオリティマネジメント 代表取締役/(一社)観光品質認証協会 統括理事不動産鑑定士、MAI(米国不動産鑑定士)、FRICS(英国ロイヤル・チャータード・サベイヤーズ協会フェロー)、CRE(米国不動産カウンセラー)慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科附属システムデザイン・マネジメント研究所研究員。ホテル・旅館の不動産鑑定評価会社である(株)日本ホテルアプレイザルの取締役。慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科では「ホテル・旅館の人格性、パーソナリティー」をテーマに研究活動に従事

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